テクノロジー犯罪の加害者像について

テクノロジー犯罪を行っている存在は一体誰なのか。これは、被害者にとっても相手が見えたことのないという犯罪の形態であるので、非常に難しい問題である。私は集団ストーカーやテクノロジー犯罪に関しての見識が浅いため、主犯格がどいういった組織であるのかは保留している事であるが、被害の体験からその推測をしてみようと思う。

まず敵の武器から加害者像を推測したみた。私がテクノロジー犯罪の被害を受けた場所は、もちろん家だけではなく当然職場もその苦痛そのものの現場であり、今も街のあらゆる場所で被害を受けている。あべのハルカスの上の方でも被害を受けたし、地下鉄のほぼ全てでも被害を受けた。他には、新幹線内、八甲田山の山頂、ジェットコースター、石垣島の山間部、西表島およびその沖の数キロの船の上、パリのエッフェル塔、パリとロンドンを結ぶ地下トンネルの列車内、関空からロンドンの間の飛行機機内など、極端な地理上の地点でも被害を受けることがある。なので行く先々のどこかに加害装置が埋め込まれていない限り、加害装置は超長距離に届く大がかりなハイテク機器が使われている可能性が高い。隣人がやっているという説をよく見かけるが、それでは説明のつかない事態であり、地球上逃げ場がないかと思われるほどのハイテクな加害装置であると思われる。電波塔のある施設に偽装した加害設備か、もしくは人工衛星を使っているのではないか。

また、テクノロジー犯罪の被害内容が、音声送信、思考盗聴、体の痛みだけではなく、多種多様の感情操作、ブレインジャックであったり、非常に精工な幻覚の送信であったりと、加害装置が相当なハイテクノロジーを使用していることが推測される。1992年の特許#5,159,703は感情操作や感覚送信を可能にさせる技術であるが、それにはスーパー・コンピュータが使われていた。コンピュータの小型化と高機能化が進んだ現在とはいえ、スーパー・コンピュータ級またはそれ以上のコンピュータが使われている可能性が高い。

これらのことから、加害者は単なる野蛮で小規模の犯罪者集団なのではなく、軍事や諜報に関する機関であったり、巨大な軍事企業や新世代デバイスを開発している企業であったり、または各国政府よりも巨大な力をもった組織であったりするのではないかとも考え得る。MKウルトラがそうであったように諜報機関や軍事機関による大きな実験としての、極秘プロジェクトなのではないか。または世界を支配する巨大な組織が今後の支配力強化のために精神工学兵器を試用しているのではないか。それらの動きの中で極秘研究機関や軍事企業が精神工学兵器や指向性エネルギー兵器などを、開発し、その一環で人に打ち試しを行うという、人体実験を行っているのではないだろうか。

人に対する遠隔操作や多種多様の苦痛の付与などは、昔から軍事や犯罪組織が求めるものであり、現状では兵器というものは戦闘機や戦車の類だけではない。精神工学兵器の大多数への行使が実現すれば、軍事機関や大規模犯罪組織は、一つの共同体を生きたままステルスのうちにものにすることができ、植民地化や内部破壊を目に見える武器のないままに行う事だってできるようになるだろう。侵攻のために非常に有益であり軍需が大きいことが開発を求められることとなり、倫理的側面と情報流出のリスクからモニター被験者を公募できないので、一般市民を実験台として、軍事企業などが人体実験を行いながら、兵器を開発していく。そうやって出来上がっていった武器は、マフィア、暴力団、宗教団体などに闇のルートで売買されることになっても不思議ではない。その流れの中で、被害者間で騒がれるように、暴力団や宗教団体が自分たちの利益のために、小規模な集団ストーカーやテクノロジー犯罪を起こしているのも、また事実であろうと思う。また、実行部隊として軍事企業や研究機関などから打ちだめしの実行を請け負っていることもあるかと思われる。どのような形であれ、大きい所で開発された武器は小さいところで流通するのが性である。

私はテクノロジー犯罪の実態については無知で自分の被害以外はあまり知らないので明言はできないが、大きくテクノロジー犯罪の形態は二つに分けられると思われる。
1. 軍事機関、諜報機関、軍事産業などが行っている超最先端ハイテクノロジーを行使しているケース
2. 比較的小規模で暴力団や宗教団体が流通している武器を手に入れたものを使っているケース

2のケースについては、むしろ暴力団などが昔から犯罪を起こす事象は全面的には解決していないということからも、事態の完全な終結の実現は難しいと思われるが、1のケース群は停止しうるものである。理由としては、各国の政府の暗部がやっているとしたとき、それが大きく発覚した際に、国家が信用を失い、大打撃になるからである。

人が人を遠隔から、感情、思考、感覚を含めて完全に操作する、また、遠隔からあらゆる種類の見えない攻撃を人体に行うというのは、軍事などにとっては夢のような武器であるとともに、あまりに倫理を犯しているために公開できないものであり、ひたすら隠されている類のものである。モニターを公募することもできないため、普通に生活している市民をターゲットとして人体実験を行い、集団ストーカーによってターゲットを孤立させ発言力を低下させたり生活や精神の平生を困難にし混乱させ、さらに無数の情報操作やネット工作などで、一般市民には事実ありのままが伝わりにくい状態にする、口封じをするなど、とにかく隠されたものである。そのテクノロジー兵器そのものも、テクノロジー犯罪も、世間一般にはほとんど未だに知られていない。

もしテクノロジー犯罪の実態があたりまえにニュースで問題視されるようになったら、被害者に対してあまりに酷い加害をやりすぎているために、「一般市民の倫理感情も刺激することになる」だろう。そうなると、加害組織は大きな非難を受けることにより、信用の失墜から大きな損害を被ることになる。もともと信用されていない暴力団ならまだしも、国家に属する組織がやっていたとなると、信用されていた国家が一気に力を失うことになる。だからこそ、マスコミに圧力をかけて集団ストーカーを報道させないなどの隠蔽工作、テクノロジー犯罪や集団ストーカーの被害を統合失調症の症状に帰するような情報工作が、かなり大きな流れで行われているのかもしれない。

それだけ隠そうとする極秘の兵器であり、非倫理的すぎるその行使であることから、一番の弱点は、一般市民に知られてはならない、知られたら一般市民も大きく声を上げ得て加害側がダメージを受けるということである。非人道的すぎるため多くの人に知られると加害者が損害を被る、という点こそが加害者の一番のリスクであり、被害者がつくべき加害者の弱点であると思われる。知れ渡ってしまうと加害組織の存続のためにこれ以上声が上がらないように手をひくしかない、という段階に達することは想像可能なことである。そして加害者は被害者を少し舐めていたのか、意外に被害者の活力というのは盛んであり、テクノロジー犯罪のほうはまだまだ周知が進みにくい現状ではあるが、集団ストーカーのほうは周知が進んできている。さらに集団ストーカーが認知されれば多くのケースでセットになっているテクノロジー犯罪も認知されることであろうと思われる。

とにかく、加害勢力がこれだけこの種の犯罪を隠したがるということは、知られたら加害側が危ないという弱点であり、被害者によるたくさんの周知や力のある告発こそが、この悪夢のプロジェクトを停止に持ち込みうる被害者の武器であると思われる。

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2025年4/27時点までで特定できたテクノロジー犯罪加害者：

1　防衛省情報本部電波部　自衛隊

2　NSA関連機関　DARPA関連の軍事研究施設

3　フリーメイソン会員やその家族を顧客としてARデバイス提供を運営しているMETA社などのアメリカ企業(軍産複合体の一部の)

4　創価学会

5　USAIRFORCE (米国空軍)