テクノロジー犯罪について

■テクノロジー犯罪について


テクノロジー犯罪というのは、比較的新しい犯罪で、エレクトロニック・ハラスメントまたはエレクトロニック・アサルトと海外で呼ばれているもので、主に電磁波などを人体に照射して苦痛を与える犯罪です。


----Wikipediaより引用----
エレクトロニック・ハラスメント
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A8%E3%83%AC%E3%82%AF%E3%83%88%E3%83%AD%E3%83%8B%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%BB%E3%83%8F%E3%83%A9%E3%82%B9%E3%83%A1%E3%83%B3%E3%83%88

エレクトロニック・ハラスメント（英語: electronic harassment） は、電波や電磁波、レーザー、超音波などの媒体を意図的に人体に照射したり、身体にデバイスを埋め込まれたりすることで、人々に痛みや不快感その他の疾患を引き起こしたり、脳に音声や映像情報を伝えるなど、身体に悪影響を与えるという犯罪である。しかし、このような行為をされていると主張する人々がその科学的証拠を示すことが困難なため、その行為を可能にする技術や加害行為の主体に対する訴えは仮説の域を出ておらず、高度な軍事技術が使用されているという被害者たちの主張の一方で、複数の医学的専門家は、統合失調症などが原因の妄想であると指摘している[1][2][3]。

広義には、上記のようなエネルギーの人体に対する意図的照射を含む嫌がらせを構成する様々な行為、例えば対象人物の監視や、インターネット上で行われるサイバー暴力と一般に呼ばれる行為、高エネルギーの電磁波を使った指向性エネルギー兵器による攻撃、IT環境を不正に操作するサイバー犯罪等も含み、エレクトロニック・ハラスメントと呼ばれている。

----引用終わり----


ここでは、「身体にデバイスを埋め込まれたりすることで」とありますが、今現状報告されているテクノロジー犯罪では埋め込み型の報告は滅多になく、遠隔からの電磁波等の照射が主な被害内容です。統合失調症の妄想であるという専門家がいるとのことですが、被害内容で比較的多い「脳への直接の音声送信」が統合失調症の「幻聴」と酷似していること、及びそれを録音することが不可能であることが、妄想であると思われやすい原因かもしれません。テクノロジー犯罪による被害では身体症状なども多数ありますが、一部の加害は精神病の症状に擬態したものを発現させるので、精神病と誤解されやすいように加害を行っているという面もあります。また、最先端の科学技術を知らない人にとっては、「遠隔から電磁波で人を攻撃する」なんて不可能に思われるので、妄想だと思われやすいのと、さらにこの重大な犯罪を隠蔽するためにネットでは情報工作が横行していて、集団ストーカー・テクノロジー犯罪を妄想であるとの思考に誘導する言説がたくさんあるため、妄想であると思われやすい現状となっています。しかし、私自身13年間被害にあっているため実際にあることを知っているし、被害報告が数千件日本で確認されています。また、ドーパミンの過剰によって起こる妄想と幻聴ですが、病院で検査をすると逆にドーパミンの量が少し減少していたという、妄想でない医学的根拠を示したTIもいます。この犯罪の被害に関してのNPO法人も設立されています。

----Wikipediaより----
テクノロジー犯罪被害ネットワーク
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%86%E3%82%AF%E3%83%8E%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%BC%E7%8A%AF%E7%BD%AA%E8%A2%AB%E5%AE%B3%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%AF%E3%83%BC%E3%82%AF

この法人は、特定個人を狙って、電磁波・超音波等、目に見えない媒体を用いて身体・精神に影響を及ぼす行為（以後、当該行為をテクノロジー犯罪と称する）、また集団によるつきまといなど様々な人的嫌がらせ行為（以後、当該行為を人的嫌がらせと称する）を受けている被害者に対して、これらの行為が著しい人権侵害であり、犯罪であることから、この現実を社会で認知させ、それを取り締まる法整備を促し、法に則って処罰される環境を整えることなど、この犯罪を抑止し、根絶するための諸事業を行い、被害者を救済することに寄与することを目的とする。

----引用終わり----


被害団体が法人として認められている犯罪であり、海外では禁止の法律も一部ある犯罪です。

被害内容としてよく報告される「音声送信」ですが、その科学的根拠は以下にあります。


----Wikipediaより----
　マイクロ波聴覚効果
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%82%A4%E3%82%AF%E3%83%AD%E6%B3%A2%E8%81%B4%E8%A6%9A%E5%8A%B9%E6%9E%9C

マイクロ波聴覚効果は、最初に第二次世界大戦中にレーダートランスポンダの付近で作業する人によって報告された。これらの誘発音は近くの他の人には聞こえない。後に、マイクロ波聴覚効果は、短波長の電磁波で誘導されることが発見された。冷戦時代に、アメリカ合衆国の神経科学者アラン·H·フレイ(Allan H. Frey)が、この現象を研究し、マイクロ波聴覚効果の性質に関する情報を最初に公開した[1]。

Don R. Justesen博士はThe American Psychologist (Volume 30, March 1975, Number 3)で"Microwaves and Behavior"を発表した。

1970年代にNASAによる研究[要出典]は、この効果が低電力密度でも、蝸牛の周りの人間の耳の部分の熱膨張の結果として起こることを示した。その後、信号変調により頭蓋内に発信された音や単語を生成することが見出された。これは、コミュニケーションでの活用可能性のために研究された。米国とソ連の両方が非致死性兵器の使用を検討した。


----Wikipediaより----
　脳内音声発生装置
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%84%B3%E5%86%85%E9%9F%B3%E5%A3%B0%E5%85%B5%E5%99%A8

脳内音声兵器（のうないおんせいへいき）は、脳内音声装置ともいい、次のような非殺傷兵器としてアメリカ陸軍に定義されており、実用化されている。略称はV2K。

パルス波形のマイクロ波照射によって、人間や動物の頭蓋内に音をマイクロ波送信する電磁波神経刺激装置。
人間や動物の頭蓋内に音を送信できるサイレント・サウンド（不可聴音）装置。

----引用終わり----


1970年から50年ほど経った現在では、マイクロ波聴覚効果による内耳への音声送信は原始的であり、脳の聴覚野の神経活動に直接電磁波波パルスが干渉して声をきかせるという技術もあるようです。私も、音声送信の被害にあっていて、たまにテクノロジー犯罪加害者から何か語り掛けられることがあります。私の場合はそれほど酷いことを言われないのですが、この音声送信の被害にあっている方の一部は「死ね」「殺す」などの暴言を高頻度で聴かされるようで、絶え間ない苦痛を感じておられる方が多いです。


音声送信だけでなく、人体に対する攻撃もたくさん報告されています。中には証拠に残るような火傷や出血の跡を写真にとって公開されている方もいます。また、頭痛や腹痛などの体調不良も引き起こすこと、そのほかにも無数の体内での生理現象や病理を再現することができるようです。その方法については、特定の細胞代謝を起こさせる周波数の電磁波を与えそれを重ね合わせることで人体組織に狙った作用をもたらすというものですが、詳細についてはもう一度リンクを張りますが、こちらに書きました→https://killslowkill.blogspot.com/2019/01/blog-post_18.html


信じがたいことだと思いますが、テクノロジー犯罪被害の内容には、「思考盗聴」や意識・身体の「遠隔操作」も含まれています。


----大石敦巳 ｵｵｲｼｱﾂﾐ Atsumi Oishi のﾌﾞﾛｸﾞ より----
http://astumioishi.cocolog-nifty.com/blog/2017/05/1974-c00d.html

「遠隔的神経監視（RNM）は1950年代の悪名高いMKウルトラプロジェクトにルーツを持っている。そのプロジェクトは薬物とマインドコントロールに焦点をあてているが「電磁輻射（放射）」（非イオン化EMF）の神経学的研究と生体電気の研究とその展開が含まれている。この技術の最も早い時期の非機密の参考文献の出現は1976年のR.G.マレチ・特許番号#3951134「遠隔的監視と脳波の変更の装置と方法」である。USPTO（アメリカ特許庁）は76/4/20に特許を付与した。特許は、脳波で変調された110MHz信号を生むために、脳へ向けて100と210MHzの信号を送信し、その信号が受信されさらなる処理が加えられる技術を説明する。

----引用おわり----


1976年にアメリカで取られた特許では、２つの周波数の電磁波を脳に照射して脳波が干渉した上での反射波をアンテナで拾いその変調と、脳波干渉なしで想定される変調との差分をとる、という方法で、脳活動を遠隔からモニタリングすることが可能になっています。この技術が43年前にあったことになります。軍事技術はいつの世も公開されている技術を遥かにしのいで、突き進んでいるものです。


思考盗聴は科学的には誰も否定できない実在する事であり、実際にその被害を訴えるTIの方も多く、盗聴器だけではとれないほどのプライバシーを集団ストーカーに使われている被害例も思考盗聴がされていたとすると説明がつきやすいです。究極のプライバシー侵害です。思考盗聴は気のせいだと思う人も多いかもしれませんが、音声送信の被害にあっているTIの多くは、音声送信者と会話が成り立ちます。つまり思考盗聴で聴いた脳内発話をもとに加害者が音声送信で返していることになります。私も、思考盗聴されているので、音声送信者と喧嘩になることが多々ありました。


テクノロジー犯罪の中でももっとも重大な加害の一つが「遠隔操作」です。私は科学的根拠を示すことができず、また詳しく調べられていないので特許なども提示できませんが、人の脳活動を遠隔操作することが超先端テクノロジーでは可能となっており、私はこの被害に非常に苦しめられています。神経活動の遠隔操作の度合が大きい被害は「ブレインジャック」「ボディジャック」と呼ばれることがあり、意識はあるが意志が完全に乗っ取られた状態で勝手に体を動かされます。テクノロジー犯罪の歴史の中でも比較的新しい技術であり、その乱用は重大な犯罪です。人が人を遠隔から思いのままに操作するという狂気の沙汰です。


ボディジャックにより2階から飛び降りさせられて大けがを負った被害者の方もいます。私も一度思いっきりブレインジャックされて自宅のガラスを割らされたことがあります。さらに、真偽のほどは定かではありませんが、2015年の淡路島での5人殺害の事件がブレインジャックによって起こされたとする説もあります。私は職場で右腕を遠隔操作され、クリックしてはいけないところをクリックさせられたりなどが起こるようになったのと、脳への電磁波で意識が朦朧としていたことで、最近退職を余儀なくされました。この超先端テクノロジーを使えば、モビングをしなくとも、数日でTIを退職させることは容易です。遠隔操作技術、中でもブレインジャックによって、TIは加害者にほぼ完全に生活を支配されているといっていい状態です。プラットホームでボディジャックをされて線路に飛び込ませることができるなど、遠隔からの加害者のスイッチ一つで生死が決まります。ブレインジャックによって殺人を起こさせることも可能です。SFではなく現実として深刻極まりない事態が起こっています。


人の精神に直接介入したり、脳活動・身体を遠隔操作したりできる加害機器のことは「精神工学兵器」と呼ばれています。もともとアメリカ軍などで開発されたものであり、軍事機密が解除されるのが数十年かかることから、実際に現在テクノロジー犯罪で使用されている機器の中には、兵器として指定されているものも多くあるかもしれません。


私の被害内容を羅列します

・音声送信
・思考盗聴
・気分や情緒の送信
・脳内映像の送信
・頭痛と軽い意識障害
・痛覚の送信
・触覚の幻覚
・急な腹痛
・物音や呼吸音が言葉に聞こえる
・表情の遠隔操作
・気力の著しい低下
・継続的な脳機能の低下
・感情の消失・感情の操作
・家の中で勝手にラジコン操作され歩かされたりする
・ボディジャックで体を激しく揺すられる
・呼吸の操作によって息苦しくされる
（気力低下と呼吸操作により２年ほど継続して走っているほどしんどかった時期があります）
・発話する神経を遠隔操作され加害者が私の喉を使って語り掛けてくる
（https://twitter.com/jean51951/status/1737178136574636346）
・手足の遠隔操作
（https://twitter.com/jean51951/status/1737179443289075934）
・ギターを弾いているときの左右の手の遠隔操作
・脳の損傷
（https://twitter.com/jean51951/status/1737177357847572707）


近年のテクノロジー犯罪は基本的に脳やその他人体の器官を傷つけずに行うことができますが、人体を損傷するケースもあり、私も１度だけ脳を１～２センチ削られる被害にあいました。


被害にあった場所を箇条します

・家の中
・職場（ビルの２０階）
・通勤電車
・新幹線内
・大阪の地下のあらゆるところ
・あべのハルカスの上の方
・関空～ロンドン間の飛行機内
・ロンドン全域
・パリ全域・パリのエッフェル塔
・石垣島全域
・西表島とその沖数キロ
・富士山頂

日本中どこにいても被害にあい、海外でも同じでした。
加害装置は、長距離まで電磁波の届く強力な電波塔か、人工衛星かが考えられます。

場所を問わず24時間365日、私の場合は13年も、五感三欲・その他体内の生理現象・脳活動をコントロールされ続け、思考盗聴という究極のプライバシー侵害をされ続け、音声送信を聞かされ、身体を遠隔操作されることもあり、ときには拷問に値する苦痛を与えられて、人生が破壊されています。あまりにも非道です。このような被害例が全国で数千件もあります。遠隔操作でターゲットを簡単に殺すことができます。ブレインジャックでターゲットに殺人を犯させることも可能です。立法や法執行が何よりも急がれる重大な犯罪でありながら、警察による取り締まりが始まっておらず、規制する法律もなく、知っている人が少ない犯罪であることから、周知が必要になっています。どうかみなさん、信じがたいことであはりますが、こういう犯罪があるということを知るだけでも知っておいてくだされば幸いです。



■集団ストーカー・テクノロジー犯罪の主犯組織はどこか及び犯罪の動機や目的は何か


上で少し触れましたが、NSAの不正をしかるべき方法で内部告発したカレン・スチュアート氏がTIに選ばれてしまいました。そして彼女は私立探偵を雇い、「集団ストーカー組織を軍事企業が抱え込んでいる」ことをつきとめました。このことから、少なくともアメリカでは軍や諜報機関が大きく関与していることが考えられます。FBIによるコインテルプロ、CIAによるMKウルトラなど、アメリカでは諜報機関や警察機関が事実公文書に残るものとして、集団ストーカー・テクノロジー犯罪と類似の作戦を展開しています。


では、コインテルプロのように反体制の団体や個人、及び秘密を知った要人を破滅させる作戦は動機が明確ですが、なぜTI問題のようにほとんどが一般市民がターゲットとなる現象がおきているのでしょうか。おそらく実験であると思われます。CIAによるMKウルトラでは、洗脳実験のために要人でもなんでもない人たちが、実験台にされました。


以下は私のあくまで仮説、推測です。


テクノロジー犯罪は被害にあってみると人体実験的な側面が強く、純粋に医学的身体的にどのような効果があるか、及びターゲットを破滅させる(少なくとも社会的影響力や生活力を低下させる)にはどのような手法を用いれば効果があるか、など試行的なことをしているのが感じられます。集団ストーカーにおいても個人の社会的破壊工作を実験している側面があるように思われます。つまりTIの一部を除いては当の彼を破滅させることが目的なのではなく、政府にとっての不穏分子であったり不正や違法の告発力のある人、敵国スパイやテロリストを、無力化する、破滅させる、自殺に追い込んだり暗殺したりする手法を、確立することが目的なのではないかと思われます。監視網や調査力・捜査力がある現代ではむしろ、単純な暗殺は容易ではなく、すぐにどの機関がどの目的で殺したかを特定されうる現状なので、よりサイレントによりステルスに抹殺する、衰弱させる、発言力を失わせるなどをするには、技術が必要で、その需要は、軍事・諜報・マフィア・大企業の間で高まっていると思われます。その技術の確立のために、一般市民を実験台にして、コインテルプロやMKウルトラのようなことを、演習としてやっているのではないか。またアメリカではNSA(国家安全保障局)が遠隔的神経監視を行っているという記事もあります→https://ameblo.jp/taikensya/entry-12366988598.html


ではなぜ、アメリカの軍や諜報機関と関係ない日本で同じようなことが行われているか。日本も反体制派無力化のコインテルプロ、洗脳実験のMKウルトラ、NSAによる神経監視網を、取り入れているのかもしれません。監視社会の構想のもとに、人を監視したりコントロールしたりする工学的および社会的技術が求められているのかもしれません。もしくは、グローバリズムと情報化社会の現代、そしてアメリカが力をもっている現代において、アメリカの監視網はエシュロン（https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A8%E3%82%B7%E3%83%A5%E3%83%AD%E3%83%B3）が青森にある通り日本にも及んでいるし、英語ができる人(及び自動翻訳機)、アメリカの暗部を知る人などが増えてきていて、発信や発言の機会も多様化してきているので、アメリカがコインテルプロ及びMKウルトラ的なことを日本に行っている、もしくは日本の諸機関や諸組織に依頼している、と言うのもあわよくば考えられます。


要するに、各国家の不正や違法を告発するものとして脅威となる人物を破壊するため、不利益になる情報や秘密をつかんだ要人を抹殺するため、テロリストを鎮圧するため、、スパイをスパイするため、およびそのための様々な技術を確立するための実験や練習のため、ターゲットをサイレントに衰弱させたりコントロールしたりする兵器の開発のための医学的工学的な人体実験のため、集団ストーカー・テクノロジー犯罪を世界規模で行っていることは考えられないだろうか。


アメリカでは集団ストーカーやテクノロジー犯罪の実行にFBI, CIA, NSA, DHS, AFSPCなど、軍事・諜報・警察に関する国家機関が関与していたことがエビデンスとしてあります。


----The EveryDay Concerned Citizen より引用----
https://everydayconcerned.net/2018/10/09/

A senior FBI official, Ted Gunderson, Los Angeles FBI Chief and Special Agent in Charge, (略), stated in his now-famous 2011 affidavit that the FBI, NSA, and CIA were involved in rogue criminal surveillance, harassment, and gang-stalking activities against Americans.

（FBIの上級役員であるテッド・ガンダーソン、ロサンゼルスFBIチーフであり特別代理人である（略）彼は、彼の今有名な2011年の宣誓供述書で、FBI、NSA、およびCIAが、アメリカ人に対する不正な犯罪的監視、嫌がらせ、ギャングストーキング活動に関与していたと述べました。）


----Targeted Justice (アメリカのTI問題被害NPO) より引用----
https://www.targetedjustice.com/

Geral Sosbee
Sworn Affidavit of FBI Special Agent, Geral Sosbee.  Mr Sosbee is a Texas attorney and has documented his ordeal on his website at http://SosbeeVFBI.com   Mr Sosbee confirms that the FBI is involved with organized gangstalking and Directed Energy Weapons.

（ジェラル・ソスビー
FBIスペシャルエージェント、ジェラルソスビーの宣誓供述書。 ソスビー氏はテキサス州の弁護士であり、彼の試練を彼のウェブサイトで文書化しています。ソスビー氏は、FBIが組織的なギャングストーキングおよび指向性エネルギー兵器に関与していることを確認しました。）


----RICHARD LIGHTHOUSE より引用----
https://www.rlighthouse.com/general-raymond---demand-letter.html

After significant research, the undersigned groups have determined that the U.S. Air Force Space Command is the primary organization that is attacking civilians with Directed Energy Weapons (DEW).

重要な調査の後、署名されたグループは、米国空軍宇宙司令部が、指向性エネルギー兵器（DEW）で民間人を攻撃している主要な組織であると判断しました。

----引用終了----


現在の日本のTIの間では、テクノロジー犯罪はともかく集団ストーカーは或る宗教団体がやっている主張する方が多く、いくらかの事実報告からうなずける部分もあります。しかし、テクノロジー犯罪で使われる兵器は、決して１宗教団体が開発できるものではなく、軍事兵器です。個々のケースにおいて、裏社会から購入した兵器を使って宗教団体が自らの何らかの利益や信条のためにそれを一般市民に行使しているという例も、あるかもしれません。暴力団も同じく、組織の不利益になる人を抹殺するためにテクノロジー犯罪の兵器や集団ストーカーの手法を使ったり、その練習のため及び暴力行為をしたいがため一般市民に使っているかもしれません。しかし全体をみると、それだけでは説明のつかないもっと大規模な事態です。思考盗聴に関わる技術、精神工学兵器、その他体調不良を引き起こすなど人体の生理現象をコントロールする兵器などの開発を行ったのは、主にアメリカ軍であることは知られています。暴力団、宗教団体、闇バイトなどが集団ストーカーやテクノロジー犯罪の個々の末端的加害行為を下請けとして請け負っていることはあるかもしれませんが、全体的にみたときの主犯格は、軍事や諜報である可能性のほうが高く私には思われます。つまり実行犯は宗教団体、暴力団、闇バイトであったとしても、電波塔や人工衛星を管理しこの犯罪の体系を統括しているのは、国家機関であるということです。


軍や諜報がテクノロジー犯罪や集団ストーカーを仕掛ける最大の目的は「管理」にあると思います。この「管理」では、監視国家にとって不都合な人物は抹殺するようです。また、今後BMI（ブレイン・マシーン・インターフェイス）は需要を増すことが予想され、人の脳を直接管理するのに役立つことから、現段階では実験として精神工学兵器をあちこちで行使しているという側面もあるかもしれません。


また、現在では諸々の平和条約などで先進国同士で戦闘機を飛ばしあうことは難しくなっている現状で、精神工学を使ったステルスな攻撃というのも軍事的需要がましているかもしれません。その精神工学兵器の開発と打ちだめしのためにテクノロジー犯罪が行われているということも考えられます。また、このような電子戦争とまではいかなくとも、もともとアメリカには昔からスパイ衛星が大量にあります。世界はある程度、一般市民が生活する上では平和かもしれませんが、対外的諜報はいつも緊張しています。テクノロジー犯罪で行われる、思考盗聴、視覚盗聴、ブレインジャックは、諜報活動・軍事に非常に有益であると考えられます。仮に諜報機関や軍事機関が民間人にテクノロジー犯罪をやる理由があるとすれば、スパイ、テロリスト、敵国兵士、反政府主義者などを無力化するための、技術開発や演習であると考えられます。スパイをテクノロジーでスパイすれば、幾らでも情報を引き出せるだけでなく、ターゲットのスパイを動かして思いのままに行動させることができます。テクノロジー犯罪で使用される技術は、少なくとも諜報活動にとって非常に高い需要があり、その技術開発と試用・演習のために民間人がTIにされる。海外の諜報員が実際にマフィアの成員に対し電磁波兵器を使用していたということが書かれたインタビュー記事があります→https://www.tekuhan.org/04tech25.html


以上の主犯や目的については推測でしかありません。実際、アメリカではFBIやCIAなどがギャングストーキングやエレクトロニックハラスメントに関与しているというエビデンスはありますが、日本ではどこが主犯かを証拠を以ってつきとめられてはいない状況です。どこが主犯かは不明な現状ですが、テクノロジー犯罪は日本中どこにいても被害を浴びるので、強力な電波塔や人工衛星から行っている可能性が高く、小さな犯罪組織・一団体が行えるものではなく、大きな資金をもった機関が行っている可能性が高いです。もちろん、各国の軍が開発した兵器が裏で出回っていて暴力団等が使っているだけかもしれませんが、それであれば被害報告が多数あがっているここ20年で一度も警察やマスコミが対処しないというのは考えられないことであり、警察やマスコミの指揮系統に影響力をもつ存在がやっている可能性が高い。これだけの被害例があってマスコミに報道させない規制を要請できるのは政府の諸機関くらいです。私の中ではまだ明確な根拠をつきとめられていないので保留中ですが、国家的もしくは国際的な機密プロジェクトである可能性を考えています。ポーランドでは、防衛大臣が国民に対して電磁波兵器を用いた違法な人体実験をしていないか追及されました→https://yellowstoneandbeatuifulbird.hatenablog.com/entry/2019/06/12/043755